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社会人大学院生ならではの強み、活かしていますか？
「社会人が大学院に進学するなんて、大変そう…」
１対１大学院合格塾では社会人の大学院進学を応援しています。
ですが、中には「社会人が大学院に進学するなんて大変そう…」と思っている人もいらっしゃるかも知れません。
たしかに、仕事と両立しながらの大学院進学は決して楽ではありません。
実際、仕事との両立で苦労なさっている人もいらっしゃいます。
そのため「大学から直接進学する学生の方が圧倒的に有利ではないか」と考える人も多いことでしょう。
ですが、むしろ「社会人だからこそ、大学院に歓迎される理由」も実はあるのです。
今回はその中でも、「調査協力できる」「大学院に貢献できることを持っている」ことが、大学院受験において強力なアピールポイントになるというテーマをお伝えします！
▼『日本の人事を科学する』から学ぶ、社会人の強み
『日本の人事を科学する』（大湾 秀雄 2017年）という本をご存じでしょうか？
この本では、人事研究の最前線の研究成果がが紹介されています。
日本企業における人事を調査データをもとに書き上げた大作として、経営学において注目されている本となります。
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この本、興味深いのは人事に対する研究だけではありません。
それはこの本では著者である大湾先生の研究室に所属する院生が大きく活躍しているということです。
大湾先生の研究室に所属する院生の中には企業経営者もいます。
この本ではそんな院生が経営している企業やその従業員に対しての調査・研究を多く行っているのです。
これ、読んでいてなんとも面白くなりました。
研究者は「調査協力先」に困っている。
実は大学・大学院の研究者がいちばん困っているのは「調査協力先の確保」です。
経営学や社会学の場合、フィールドワークや参与観察、はたまたインタビュー調査の協力者を見つける必要があります。
ですがこれ、なかなか見つけるのが大変なんです。
以前は調査をするに当たって何もルールがなかったのですが、今の時代 調査を行う際にあれこれ書類を交わすことが必要になってきています。
研究倫理を守ったうえで、個人情報保護のほか調査の手続きに至るまで細かな決まりがたくさんあります。
その上、今の時代はみんな忙しいので、調査をしようと思っても「調査を受けるのが面倒だから受けたくない」と拒否されることも多くあります。
そのため、誰かにインタビューしたり何処かに訪問して記録をつけたりする調査をする場合、調査協力先確保が難しくなっています。
（それでも研究者は頑張って交渉して調査協力先を確保しています）
調査協力先の確保が難しい場合、研究者はどこで調査協力先を見つけようとするのでしょうか？
いちばん手っ取り早いのは「学生」や「院生」に対して、です。
この傾向、心理学においても多く起きています。
たとえば心理学に関するちょっとした調査をする場合、学生に対して実施するのがいちばん手っ取り早いのです。
同じ理由から、経営学や社会学でも学生・院生に対して調査を実施することが多いのです。
調査同意を取りづらくなったいま、この傾向はより強まりつつあります。
社会人の場合、「調査協力先を提供できる」のが強みになる！
さあ、ここからが本題です。
調査協力先確保が難しくなったいま、経営学や社会学の研究者が「企業」および「従業員」に対する研究をしたい場合 どうやって調査協力先を確保するのがいいのでしょうか？
それが学生や院生の所属する企業や経営する企業なのです。
特に企業経営者の場合、『日本の人事を科学する』同様に研究者から重宝がられることもあるかも知れません。
先述の通り、研究者が企業から調査協力を得ることは、意外と大きなハードルとなります。
企業はなかなか内部情報を出してくれませんし、研究目的であっても簡単に従業員データなどを提供してくれません。
そんな中「自分が働いている企業に調査協力を依頼できる」社会人や「自分が経営している企業で調査協力できる」社会人の存在は、研究者から見てとてもありがたい存在なのです。
自分の研究フィールドを自分で用意できる強み。
このことは大学院生として研究する際にも重要な視点です。
例えば大学院入学時に「研究計画書」を書くことになりますが、「調査協力先を確保できそうな研究」を考えていると合格の可能性が低くなる場合があります。
例えば「札幌の訪日外国人コミュニティに対する参与観察をしたい」という研究計画を出したとしましょう。
このとき、もしあなたが「札幌の訪日外国人コミュニティ」になんのつながりもコネも持っていない場合「本当に大学院でこの研究ができるのか」と面接官に疑問を持たれてしまいます。
また、今の段階でなんのつながりもコネも持っていないということは「この受験生はやる気がないのではないか」と思われてしまいかねないのです。
そのため大学院を受験するのであれば調査協力先を事前に確保しておくことが求められます。
例えば「自分の勤務先」や「自分が経営する企業」など、自分と関わりが深い組織・団体・個人に対し事前に調査協力を依頼しておくことが受験合格に直結するのです。
「自社や関係先に調査を依頼できる可能性がある」と伝えるだけでも、大学院側としては「この人はすぐにでも研究が進められる」と安心感を持ってもらえるのです。
大学院の面接で「調査協力」は武器になる！
ちなみに、大学の研究者に対し「研究に調査協力できる」という点は、大学院の入試面接においても強力なアピール材料になります。
特に経営学や社会科学系の大学院では、「実際のデータ」や「企業事例」に基づいた研究が重視されます。
しかし、そうした調査対象を見つけるのが難しいのが現実。
もし受験生が「自分の経営する企業ならいくらでも調査に協力できます」と言ってくれるのであれば、研究者として願ってもいない提案にもなるのです。
もちろん、これだけで合格になるわけではありませんが、「この受験生を合格させると今後役立ちそう」と思ってもらえると合格率向上につながるのです。
「大学院に貢献できる人」は歓迎される
実は大学院入試では、「この人を合格させることで、大学にどんなメリットがあるか？」という視点も非常に重要です。
とくに社会人の場合、以下のような「貢献」が想定されます。
- 自分の職場や業界に関する生の情報をゼミや授業内で提供できる
- 調査対象として自社・関連企業などを紹介できる可能性がある
- 社会とのつながりを持ち、大学の外との接点づくりにもなる
- 多様な職歴を活かし、ゼミのディスカッションに話題を提供できる
大学院の面接は「学力試験を測定する場」と思われがちですが、実際には「交渉の場」としての一面も強いのです。
つまり、「私を合格させれば、先生方や大学にとって得になりますよ」と自然に思ってもらえることも合格のカギになるのです。
（もちろん、学力試験の成績が悪ければなんにもなりませんが）
まとめ！社会人の大学院面接では「自分ができる貢献」のアピールを！
今回のまとめです。
社会人で大学院進学を目指す方は、ぜひ「自分が大学院に入ることでどんな貢献ができるか」についても面接でアピールするようにしてみてください。
「自分が大学院で何をしたいか」を話すだけでなく「自分は大学院で何を貢献できるか」も伝えるようにすると合格率を引き上げることができるのです。
例えば調査協力先を提供できるということや社会人の経験をゼミのディスカッションに貢献できるということなどを面接で伝えていくほうが良いのです。
ぜひ面接の際には「自分がどういう貢献をできるか」考えてみてくださいね！
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社会人が大学院受験をする際、「自分の職場などを調査協力先として提供できること」も大きなPRポイントになります。他にも多様な職歴を活かしゼミのディスカッションの話題提供ができることなど、大学院にどういう貢献ができるかをアピールするのも合格率向上につながります！